タクシール、Mastercardアンバサダーのリーチ マイケル選手を載せて都内を走行開始!- Mastercardと共同でラグビーワールドカップ フランス 2023大会を応援!-
株式会社IRIS(本社:東京都港区、代表取締役:眞井 卓弥・宇木 大介、以下IRIS)は、Mastercard®最上位クラスのクレジットカードとして日常から旅行シーンまで極上のパーソナルサービスを展開するLUXURY CARD(米国本社:Black Card LLC、ワイオミング州ジャクソン、日本本社:Black Card I株式会社、代表取締役社長:林 ハミルトン、以下ラグジュアリーカード)のラッピングを施した特別なタクシー50台を、本日2023年9月25日(月)から東京都内で走行開始させることをお知らせします。
2008年以来ラグビーワールドカップのワールドワイドスポンサーを務めるMastercardの協力のもと、「ラグビーワールドカップ フランス 2023大会」に合わせて、Mastercard®で同社のラグビー・アンバサダーを務めるリーチ マイケル選手をラッピングに起用しております。
また同時に、日本最大(※)タクシーサイネージメディア「Tokyo Prime」にて本件動画を10月8日(日)まで全国配信しラグビー生誕200年という節目をお祝いし、Mastercard®会員限定で「ラグビーワールドカップ フランス 2023 観戦ツアーチケットの販売」についてもお知らせしていますので、ぜひ車内でもご覧ください。
※1 出典:タクシー・サイネージメディア各社の媒体資料記載の台数比較より 2023年9月時点
◉実施概要
・実施台数:50台
・実施期間:2023年9月25日〜2023年12月24日(3ヶ月)
・実施エリア:東京都
今後もIRISは、『Prime Mediaで人と産業に新たなきっかけを』をビジョンに掲げ、タクシーを目にする方や、ご乗車の方々に、新たな情報との出会いを提供してまいります。
■ラグジュアリーカードについて
日本で初めてMastercard最上位カード「World Elite™ Mastercard®」を採用、Mastercard® Black Diamond™をフラッグシップとして、世界80以上の特許を取得した日本初の縦型金属カードを発行するラグジュアリーカードは、2008年に米国の連続起業家スコット・ブラム氏が創業、プレミアムカード市場に参⼊以来、常識を超えるアイデアで、圧倒的な価値と究極のステータスを実現してきました。従来のクレジットカードでは飽き足りない、⾼い価値基準と審美眼を持つ経営者層に選ばれ続け、パーソナルにカスタマイズされた優待サービス、最高レベルのおもてなしが高い評価を得ています。特に若年経営者層の占める割合が高く、ラグジュアリーカードという一つの共通点から会員同士が繋がり、ビジネスにプライベートにネットワークを発展させるコミュニティの提供に注力しています。
公式HP
https://www.luxurycard.co.jp/
公式メディア
https://myluxurycard.co.jp/luxurycard-experience/
■「Mastercard (NYSE: MA) 」(https://www.mastercard.co.jp/ja-jp.html)について
Mastercardは、決済業界におけるグローバルなテクノロジー企業です。私たちの使命は、決済を安全でシンプル、スマートかつ、アクセス可能なものにすることで、あらゆる場所ですべての人に利益をもたらす包括的なデジタルエコノミーを実現し、強化することです。安全なデータとネットワーク、パートナーシップを活用し、消費者、金融機関、政府、企業の可能性の最大化を目指し、イノベーションとソリューションを提供することに情熱を注いでいます。210を超える国や地域とのつながりを通じて、すべての人々にとってかけがえのない可能性をもたらす持続可能な世界を構築していきます。
■「タクシール」(https://www.taxiseal.jp/)について
株式会社IRISが2022年8月より販売開始の、東京都内を走行するタクシーのドアにラッピング広告を1台あたり実質1ヶ月3万円(※1)から掲載可能な新サービス。(※2)
※1 片面ドア2面×3ヶ月実施時における1ヶ月あたりの単価
※2 最低掲載期間:3ヶ月、最低実施台数:50台
■「株式会社IRIS」(https://www.tokyo-prime.jp/company/)について
2016年6月にGO株式会社(旧・株式会社Mobility Technologies)と、株式会社フリークアウト・ホールディングスの合弁会社として設立。日本最大のタクシーサイネージメディア「Tokyo Prime」を開発・運営。2022年1月より、「Tokyo Prime」の事業運営により培ったシステム開発、端末供給、広告販売ノウハウをモビリティ関連企業に展開する「デジタルサイネージOEM事業」を開始。